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陸軍参謀本部陸地測量部の作成地図と、陸地測量部で入手し参照した各国の作成地図を対象とした。
また、陸地測量部設立以前の日本の政府機関(内務省地理局、北海道開拓使等)や、旧領土の統治機関(台湾総督府、朝鮮総督府等)、陸軍測量部隊(関東軍測量隊等)も合わせて収録した。
2 収録方法
陸地測量部作成の各種一覧図、測量・地図百年史の地図整備事業の記録、各所蔵機関の地図目録、及び地図作成に関する各種論文を比較の上、地域別、縮尺別に配列した。
3 地域名の配列
内邦地域(日本本土、小笠原諸島、南西諸島、旧領土、旧委任統治領)、外邦地域の順とし、複数地域にまたがる地図は世界の項にまとめて初めに掲載した。
外邦地域の配列は、北方地区地図整備目録の範囲、支那地域(中国本土)、南方地域地図整備目録の範囲の順とした。
地域の分類は、一覧図にある当時の名称を用いたため現在の名称とは異なる。
目録にないアフガニスタン・イランは印度の次、アラスカ・アリューシャン、ヨーロッパ、アフリカ、アメリカについては最後に配列した。
ウェーク島(米領)、ギルバート諸島、ナウル島(ともに旧英領)については、内邦地域地図整備目録に有るため、南洋群島(旧委任統治領)に含めた。
また、航空図については、別に項目を設けて分類した。
4 地図の表記方法
地図の名称は、縮尺・地名・図名の組み合わせで表現した。
同一の図名が複数有る場合、区別のため図の特徴を括弧で加えた。(例 輯製版、大判等)
内邦地域で地図取扱い区分が判明している場合、軍事機密、軍事極秘、軍事秘密を括弧で加えた。(昭和19年での区分)
地名・図名の旧字体は、常用漢字に修正した。
5 分類方法
(1)同一地域を接続して覆う組図は一項目として分類し総数を記した。同一図名でも地域が異なる場合別項目とした。
(2)同一の地域縮尺の場合でも、図名が異なる場合は別項目とした。(例えば、地形図と兵要地誌資料図) また、作成機関が異なる場合も別項目とした。
(3)修正測量による異版については、区別せず同一項目とした。(作成年には、修正年を含めた)
6 作成枚数
資料により判明した作成枚数の合計とした。
一覧図の作成時以降に、追加して作成された場合、所蔵枚数の方が多い場合が有る。
連番の付された地図で、途中までの枚数が確認される場合、枚数の後に+記号をつけて区別した。
7 所蔵状況
地図目録により判明した各地図の所蔵枚数について記載した。
国立国会図書館地図室、東京大学総合研究資料館については、別に所蔵枚数を算出した。
他の所蔵については、枚数と略称を記載した。
略称 所蔵機関 資料名(地図目録番号) 国図 国立国会図書館地図室 所蔵地図目録(1)~(12) 東大 東京大学総合研究資料館 所蔵地図目録(1) 地 国土地理院 旧版地形図保管リスト(1) 作成区域一覧図(2) ア アジア経済研究所 発展途上地域地図目録(1) 文 東洋文庫 増補版中国本土地図目録(3) 茶 お茶の水女子大学文教教育部地理学研究室 同上 阪 大阪大学文学部東洋史学研究室 同上 人 京都大学人文科学研究所 同上 南 京都大学東南アジア研究センター 同上 復1~復7 地図集として復刻されたに地図 復刻地図集(1)~(7) 他 その他の所蔵、個人蔵などで現存する地図
一覧図、地図目録、文献に記載のある地図は、資料名と項目番号・細目を、以下の略称と数字・英字で示した。
略称 資料名 内1、内2、内3 内邦地域地図整備目録 其一、其二、其三 北1~北17 北方地区地図整備目録 1~17 南1~南33 南方地域地図整備目録 1~33 関1~関12 関東軍調整陸軍秘密地図一覧図 第1~第12 局1、局2 外邦局地図一覧図 其一、其二 機1、機2 西伯利満州及支那地図一覧図 其一、其二 五 民国製五万分一図一覧図 十 支那方面十万分一図一覧図 西国 西部国境線関係要図 中1~中62 増補版中国本土地図目録 (数字は項目番号に対応する) 百 測量・地図百年史 編 地図編集100年の歩み 東 正式測図以前の諸測図概観(東日本編) 西 正式測図以前の諸測図概観(西日本編)
測量図、編纂図の場合は、地図の作成機関名、複製図の場合は、原図の作成機関名とした。
複数の名称が並記されている場合、部隊名のようにより細分化した名称を優先した。
外国の測量機関の名称は、一覧図の名称を用いた。
10 作成年(複製年)、原図作成年
作成年は、地図の測量年、編纂年、複製年とした。複製図については、原図の作成年を合わせて記入した。
組図で複数の作成年にまたがる場合、開始年と終了年を合わせて記入した。また、後に修正された場合、最終年は最後に修正された年とした。
測量年が不明の場合、代わりに、製版年、印刷年、発行年等を作成年としたが、記載上は区別していない。
作成年は邦歴または満州国歴、原図作成年は、西暦または民国歴・清国歴とし、複数ある場合以下の略称を用いた。
歴名 略称 西暦への換算方法 邦歴 明治 明 1867を加える 大正 大 1911を加える 昭和 昭 1925を加える 清国歴 光緒 1874を加える 宣統 1908を加える 民国歴 民国 民 1911を加える(大正と同じ) 満州国歴 大同 1931を加える 康徳 1933を加える